「個人開発の収益化」4つの方法と手数料の比べ方

作ったものでお金を受け取る方法は、広告・買い切り・サブスク・寄付の4つに分けられます。どれを選ぶかで、引かれる手数料も、作る側の手間も変わります。公式ページの数字をもとに、選ぶ前に知っておきたいことをまとめました。

お金の入り方は4つに分けられる

個人開発の収益化というと、まずアプリの有料販売が思い浮かびます。ただ、Web サービスやツール、ライブラリまで含めると、お金の入り口はもっとあります。整理すると次の4つです。

方法誰が払うか代表的な窓口
広告広告主(利用者は無料)Google AdSense など
買い切り利用者が1回払うApp Store、Google Play、Stripe など
サブスク利用者が毎月・毎年払うApp Store、Google Play、Stripe など
寄付・支援使ってくれている人が任意で払うGitHub Sponsors など

4つは排他的ではありません。無料で公開して広告を置き、広告を消す買い切りを用意する、といった組み合わせもできます。ただし窓口が増えるほど、規約の確認と管理の手間は増えます。僕は、最初は1つに絞るほうがよいと考えています。

個人開発が広がっている背景は、「個人開発」はなぜ今これほど盛り上がっているのかにまとめています。

手数料は「何を任せるか」の値段

窓口ごとの手数料を、公式ページで確認しました。数字だけを見ると差が大きく見えますが、任せている仕事の量が違います。アプリストアは配信・決済・返金対応・税の処理までを引き受けます。Stripe のような決済サービスが引き受けるのは決済の部分で、配信や集客は自分で行います。

窓口手数料(公式)メモ
Google AdSense広告主側の手数料を引いたあとの収益の 80% がサイト運営者に入るGoogle 広告経由の場合、広告主側で平均 15% が引かれ、全体では約 68% が運営者に入るGoogle の発表(2023年11月)
App Store(日本)App Store 手数料 10% または 21%。Apple のアプリ内課金を使うと決済処理料 5% が加わる10% は Small Business Program の参加者や、2年目以降のサブスクなどが対象Apple の発表(2025年12月)
Google Play(日本)定期購入はサービス手数料 10%。それ以外は標準で 20%(新規インストール)または 25%(既存インストール)。Google Play の決済を使うと請求手数料 5% が加わる日本のユーザーとの取引には 2026年9月30日から適用Play Console ヘルプ
Stripe(日本)カード決済 1件ごとに 3.6%初期費用・月額費なし。通貨換算が必要な場合は +2%。サブスクの管理機能(Billing)は取引額の 0.7%
GitHub Sponsors個人アカウントからの支援は手数料なし組織アカウントからの支援は最大 6%(カード処理 3% + サービス 3%)

出典:各社公式ページ(2026年11月16日に確認)。税の扱いや適用条件は各ページを確認してください。

⚠️ 低い料率は自動では適用されない
App Store の Small Business Program は、前年の収益(手数料などを引いたあとの受取額)が 100万ドル以下の開発者が対象ですが、自分で登録する必要があります。年の途中で 100万ドルを超えると、それ以降の売上には標準の料率が適用されます(Apple の案内ページより)。

アプリストアの手数料は、この1年で形が変わった

「アプリストアの手数料は 30%、小さな開発者は 15%」と覚えている人は多いと思います。日本では、この形が 2025年末から変わりました。

App Store:手数料が3つに分かれた

Apple は 2025年12月、日本での iOS の変更を発表しました。App Store で配信するアプリの手数料は、配信に対する「App Store 手数料」(10% または 21%)と、Apple のアプリ内課金を使う場合の「決済処理料」(5%)に分かれています。Small Business Program の参加者が Apple のアプリ内課金を使う場合、合計は 15% です。

アプリから自分の Web サイトへ案内して、そこで決済してもらうこともできます。この場合の手数料は 15% と発表されています。決済そのものは Stripe などで自分で用意します。

Google Play:サービス手数料と請求手数料に分かれた

Google Play も、配信などに対する「サービス手数料」と、Google Play の決済を使う場合の「請求手数料」を分けました。Play Console ヘルプによると、日本のユーザーとの取引には 2026年9月30日から新しい体系が適用されています。定期購入のサービス手数料は 10% で、Google Play の決済を使うと 5% が加わります。

買い切りやアプリ内アイテムの料率は、インストールがこの日より前か後か、Google のプログラムに参加しているかで変わります。同じヘルプには、サービス手数料の対象になる開発者の 99% は、プログラムを通じて 15% 以下の料率の対象になるとも書かれています。自分のアプリがどの行に当たるかは、Play Console ヘルプの表で確かめてください。

両社とも、料率は地域ごとに違い、改定が続いています。古い記事の数字で見積もらず、公開する直前に公式ページを読み直すのが確実です。

手取りを計算してみる

販売価格と月の販売数を入れると、窓口ごとの手数料と残る金額を計算します。料率は上の表の数字です。

▶ Live Demo — 売上から手数料を引いた金額を計算する
窓口と条件料率手数料残る金額

消費税、為替、振込手数料、開発者登録の費用は含めていません。実際の受取額とは一致しません。

500円のものを月に100個売ると、売上は 50,000円です。料率 15% なら 7,500円、3.6% なら 1,800円が引かれます。差は 5,700円ですが、Stripe を選んだ場合は、ストアが引き受けていた配信・購入の復元・返金の窓口を自分で用意することになります。この手間と金額を比べて決めます。

作ったものの形で、合う方法が変わる

4つの方法には、それぞれ合う形があります。

  • 広告:読まれる・見られる回数が多い Web サイトやツールに合います。AdSense は表示回数に応じた支払いに移っているので(Google の発表では 2024年初めから)、収益は訪問数に比例します。訪問が少ないうちは金額になりません。
  • 買い切り:機能がはっきりしていて、買ったあとの維持費が小さいものに合います。サーバーや API の費用が毎月かかるサービスを買い切りで売ると、売れるほど負担が増えます。
  • サブスク:使われるたびに費用がかかるもの(LLM の API を呼ぶアプリなど)や、更新を続けるものに合います。払い続けてもらうだけの理由を、作る側が出し続ける必要があります。
  • 寄付・支援:無料で公開しているライブラリやツールに合います。GitHub Sponsors は、オープンソースに貢献している人が対象地域に住んでいれば登録できます。金額は読めないので、生活費の見込みには入れないほうが安全です。

アプリストアの決済が合う人

  • スマホアプリを配信する
  • 返金や購入の復元を自分で作りたくない
  • 海外の利用者にも売りたい

自前の決済(Stripe など)が合う人

  • Web サービスや PC 向けのソフトを売る
  • 購入者の管理やライセンスの仕組みを自分で持てる
  • 特定商取引法の表示など、販売者としての準備ができる

自前の決済を Web サイトに組み込むときは、決済の秘密鍵をブラウザ側に置かない作りが必要です。小さな API を置く方法は Cloudflare Workers で静的サイトと小さな API を公開するで解説しています。

まとめ

  • 個人開発の収益化は、広告・買い切り・サブスク・寄付の4つに分けて考えると整理できます。
  • 手数料の差は、配信・決済・返金対応などをどこまで任せるかの差です。料率だけで選ぶと、あとで自分の作業が増えます。
  • 日本の App Store は 2025年12月から、Google Play は 2026年9月30日から、手数料が「配信の手数料」と「決済の手数料」に分かれました。
  • App Store の Small Business Program のような低い料率は、自分で登録しないと適用されません。
  • Stripe の国内カード決済は 3.6%、GitHub Sponsors の個人からの支援は手数料なしです(2026年11月16日時点)。
  • 料率は地域ごとに違い、改定が続いています。公開の直前に公式ページを読み直してください。

参考・出典

手数料・料率は確認日の情報です。地域や契約条件で変わります。最新の情報は各公式ページでご確認ください。